賃貸の「初期費用」を安く抑える！敷金・礼金なし物件のメリット・デメリット

引っ越しにかかる費用の中でも、敷金や礼金は大きな割合を占めるため、これを抑えたいと考える方は多いですね。

初期費用を大幅に削減できる敷金・礼金なし（ゼロゼロ物件）は、特に若年層や初期費用を抑えたい方にとって魅力的な選択肢となります。

しかし、その安さの裏側には、家賃の割高設定や退去時の費用請求といったリスクが潜んでいることがあります。

そこで今回は、初期費用を大幅にカットする敷金・礼金なし物件のメリットと、潜んでいる「隠れたコスト」、そして契約前に確認すべき最終チェックポイントをご紹介します。

初期費用を大幅カット！敷金・礼金なし物件のメリットと探し方

敷金・礼金なし物件の最大の魅力は、引っ越し時の経済的な負担を大きく軽減できる点にあります。

礼金（大家への謝礼）と敷金（担保金）がなくなることで、初期費用を数十万円単位で削減できます。初期費用が少ないため、若年層や頻繁に引っ越す人にとって、住み替えのハードルが下がるというメリットがございます。

不動産ポータルサイトで「ゼロゼロ物件」や「敷金なし」「礼金なし」といったキーワードを使った絞り込み検索をすることで、効率的に物件を見つけることができるでしょう。

初期費用が「ゼロ」でも、月々の費用や退去時に費用が発生し、トータルコストで高くなる可能性があることに注意が必要です。

周辺の相場よりも月々の家賃が高めに設定されている場合があるため、長期的に見るとトータルコストが高くなる可能性があります。また、1年未満の解約で家賃の1〜2ヶ月分を請求されるなど、短期解約違約金の設定が厳しくなっていることが多いです。

敷金がない分、退去時の原状回復費用やハウスクリーニング代が別途請求されるリスクが高いことを強調いたします。これらは数十万円単位になることもあるため、契約前に確認が必須でございます。

敷金・礼金なし物件を契約する際は、特に違約金と退去時の負担に関する規定を念入りにチェックしましょう。

短期解約の違約金がいつまで、いくらかかるのかを、重要事項説明の際に必ず確認してください。

ハウスクリーニング代や鍵交換費用など、退去時に定額でかかる費用がいくらなのかを、事前に明確にしておくことが大切です。

保証人が不要な代わりに、家賃保証会社の利用料（初期費用に含まれない場合がある）が発生しないかも確認するようにしましょう。

敷金・礼金なし物件は、初期費用を数十万円単位で削減でき、引っ越しのハードルが下がるというメリットがございます。

しかし、「ゼロゼロ物件」は家賃が割高であったり、短期解約違約金の設定が厳しかったり、敷金がない分退去時の原状回復費用を請求されるリスクがあるため要注意です。契約前には、短期解約の違約金や、退去時に定額でかかる費用を必ず確認し、契約で失敗しないよう慎重に進めましょう。